スターバックスが業績不振を受けて、大規模なリストラを実施する方針を明らかにしました。24日、同社は約1100人の従業員を削減することを発表し、同時に数百の空席となっている役職も廃止するとしています。この決定は、経営効率化を目指し、コスト削減を進める一環として行われるものです。

スターバックスのニコル最高経営責任者（CEO）は、社員へのメッセージで、店舗で働くスタッフには影響がないと強調しました。彼は、重複を取り除き、より小規模で機動力のあるチームを創出することが狙いであると説明しています。現在、スターバックスの世界全体での従業員数は約36万1000人、そのうち米国では約21万1000人が雇用されています。

業績不振が続く中、スターバックスは昨年9月にメキシカン料理チェーンのチポトレ・メキシカン・グリルから実績を引き継いだニコル氏がCEOに就任しましたが、北米市場での販売は厳しい状況にあります。2024年10月から12月期の売上は前年同期比で約24%減少すると予測されています。

リストラに対する懸念も高まっており、経営の効率化は重要であるものの、企業文化やサービスの質が損なわれないことを望む声もあります。特に本社やサポート部門の従業員には厳しい影響が及ぶ可能性が指摘されています。

また、コーヒーの価格が上昇する中で、企業が業績不振に陥る理由についても疑問が呈されています。物価高の影響が大きいと考えられる中、スターバックスの今後の経営戦略や商品ラインナップの見直しが注目されています。アジア市場では好調な状況が続いているため、海外戦略の強化が期待される一方、国内では競争が激化しているとの声もあります。

スターバックスがリストラを通じて経営を立て直すことができるのか、今後の展開に注目が集まります。コーヒー文化の象徴であるスターバックスが、時代の波にどのように応えていくのか、引き続き注視していく必要があります。