広陵高校に関する爆破予告の真実が明らかになり、広島市議が本格的な追求を開始した。甲子園大会出場を辞退した広陵高校は、SNS上での誹謗中傷や野球部の生徒に対する爆破予告を理由に挙げていたが、その後の学校の対応に矛盾が生じ、疑念が高まっている。

広島市の議員は、爆破予告の内容や学校の対応について確認を行い、その結果をSNSで報告。議員は、学校側が被害者の立場を取る一方で、爆破予告に関する情報が適切に警察と共有されていなかったことを指摘している。実際に爆破予告があったかどうかは疑問視されており、校長の発言が学校の決定を正当化するためのものであった可能性が高い。

また、オールドメディアもこの件に対する報道の姿勢を変えつつあり、SNSを批判する一方で、学校の対応の甘さに疑問を呈する声が上がっている。特に、学校側が生徒を自宅待機させるべきだったのに、実際には待機させずにいたことが問題視されている。

この問題は、広陵高校の体制の腐敗を浮き彫りにしており、今後の展開に注目が集まっている。議員の追求が進む中、学校側はどのように対応するのか、さらなる情報の開示が求められる。