タレントのヒロミが再び広告に関わる企業で問題を引き起こしました。神戸市に拠点を置くウェアーズホームが、消費者に対して過剰な料金を請求していたことが明らかになり、消費者庁から厳重な注意を受けました。この会社は、水回りのトラブルに対して低価格で対応すると宣伝していましたが、実際には84人の消費者に平均で約18万円の高額請求を行っていたのです。この問題は、消費者安全法に基づき、会社名と代表者名が公表される事態に至りました。

ヒロミは過去にも、カーツシャツの広告で誤解を招く表示が問題視され、同様の指摘を受けたことがあります。彼はその際、「広告の内容は知らなかった」と釈明し、謝罪を行いました。しかし、今回の再犯は、タレントとしての責任を問う声を再燃させています。タレントは自身のイメージを広告に貸し出し、多額の契約金を受け取るため、広告内容や企業の信頼性について確認する責任があるとの意見も強まっています。

「知らなかった」という言葉が二度続くと、その信憑性は薄れてしまうでしょう。企業の顔として広告に出る以上、最低限のチェックは求められる時代に突入しています。ネット上でも、ヒロミに対する批判が相次いでおり、タレントの責任の範囲について議論が巻き起こっています。消費者に対して誠実な広告が求められる今、タレントや企業はその役割を再考する必要があります。