中居正広が再びフジテレビに訴えられる可能性が浮上し、芸能界が騒然としています。6月5日、女性トラブルに関する問題が発覚し、当時の経営トップである港市とナンバー2の大田市が法的責任を追及されることとなりました。広告代理店関係者によると、二人は謝罪し、会社に大きな損害をもたらしたとして責任を問われる方針ですが、問題の発端となった中居にも損害賠償を求めるべきだという意見が浮上しています。

中居はこのトラブルに関して否定をしており、撤回を求めていますが、第3者委員会は彼の行為を「正暴力」と認定しました。この認定にも関わらず、損害賠償を求めないという姿勢は、経営責任としては疑問が残ります。テレビ局の内部では、港と大田だけを訴えるのはバランスが悪すぎるとの声が上がっており、訴訟の可能性が完全に否定されているわけではありません。

この事態は、テレビ局の信頼性を大きく揺るがすものであり、内部分裂の兆しすら見えています。経営陣が中居を訴える意向を示唆していることは、圧力をかけ始めたとも取れ、被害者の立場を無視しているとの批判が高まっています。中居が否定しても、第3者委員会の認定がある以上、事態は深刻です。

このまま中居をスルーし、港と大田を処分すれば、逆にテレビ局の不信感が高まることは必至です。訴訟が進めば、芸能界全体の構造も問われる可能性があり、スキャンダルの連鎖が懸念されています。企業のダメージを最優先に考える姿勢に対する反発が強まる中、今後の展開から目が離せません。