中居正広が新たな逆転劇を狙う中、女性への二次被害の危険性を考慮した第三者委員会の決定が波紋を呼んでいる。3日、同委員会は中居側からの資料開示と釈名請求に対し、今後のやり取りを控えると発表。これは、長引くトラブルの中で女性がさらなる被害を受ける恐れがあるとの判断によるものだ。

事態は3月31日、昨年6月2日に起きた出来事に関する調査報告書が公表されたことから始まった。この報告書は、WHOの定義に基づき、業務の延長上における性暴力と認定。中居の側はこれに反発し、「丸暴力」という日本語の解釈について異議を唱え、報告書を「騙し打ち」と批判した。

しかし、第三者委員会はその姿勢を崩さず、実質的に交渉を打ち切った。芸能関係者からは、中居が公の場で説明をすることが状況を変える唯一の道との声が上がるが、彼は会見を拒否している。関係者は「トラブルの実態について直接語らない限り、被害女性も世間も受け入れることは難しい」と警鐘を鳴らしている。

中居の反論は調査書の表現に対する意義申し立てにとどまっており、事態の打開策は見えない。もし中居が会見を開かなければ、ただの反論に終わる可能性が高い。暴力の定義についての議論は無意味で、重要なのは彼自身が納得することだ。時代は変わり、被害者の声が重視される中、中居はその影響を深刻に受けることになるだろう。

このままでは事態は進展しない。果たして中居は、逆転のシナリオを描けるのか。彼の今後の対応に注目が集まる。