元タレント・中居正広の弁護団が、第三者委員会の調査報告書に対し、改めて反論を発表しました。しかし、その内容があまりにも「ガバガバ」であると世間からの批判が殺到しています。中居の名誉回復を目指す中、弁護団の主張は逆に彼自身の立場を危うくする結果となっています。

報告書は、加害行為が業務の延長上で発生したと認定。弁護団はこの認定に対し、「女性とのプライベートな関係があった」と主張し、メールのやり取りを根拠に挙げていますが、その内容は疑問視されています。実際に、報告書では女性との連絡先交換が被害発生のわずか2日前であることが記録されており、短期間のやり取りを基にした主張には無理があるとの声が上がっています。

また、弁護団は「業務の延長上でのトラブルではない」とし、権力格差の存在を否定していますが、ネット上では「中居は大口の取引先であり、女性にとっては大きな圧力があった」との反論が続出。弁護団の主張は、かえって中居を追い詰める結果となっています。

さらに、女性の代理人は「中居の一連の反論はさらなる加害である」と指摘し、事実確認や証拠の提供がなかったことを強調。今後、中居がどのように名誉回復を果たすのか、世間の注目が集まっています。中居正広の運命は、さらに厳しい局面を迎えようとしています。