【奈良県】批判が相次いでいた2億7000万円のKPOPイベントが、経費を9分の1に大幅削減して強行されることに。2900万円で1000人収容の会場を用意し、出演者は無名の歌手ばかりという税金の無駄遣いイベントが誕生。意地でも実施する山下県知事に対して、批判が殺到しています。

奈良県でのKPOPイベントが、批判を受けながらも強行されることが決定した。元々2億7000万円という巨額の税金が投入される予定だったこのイベントは、経費を9分の1に削減し、2900万円で開催されることとなった。会場は奈良公園から奈良市の奈良100年会館大ホールに変更され、収容人数も9000人から1100人に減少した。さらに、出演するアーティストは無名のグループが中心で、多くのファンから「誰も知らない」との声が上がっている。

このKPOPイベントは、日韓国交正常化60周年を記念した文化交流として位置づけられているが、奈良県がこれまで行ってきた歴史文化イベントを廃止した理由が疑問視されている。特に、奈良時代のイベントが「費用がかかりすぎる」として中止されたにもかかわらず、KPOPイベントには巨額の税金が投入されることに対する反発が強まっている。

山下誠県知事は、KPOPイベントの意義を強調し、音楽を通じた交流の重要性を訴えているが、県民からは「お金のない日本の若者」という表現に対する批判が殺到し、誤解を招いたとして謝罪した。しかし、この釈明も逆に批判を呼び起こしている。

ネット上では、KPOPイベント開催の必要性や、無名アーティストを呼ぶことの意味に対する疑問が噴出。多くの人が、税金の無駄遣いとしてこのイベントを非難しており、特に日本の伝統文化を軽視する形でのKPOPイベント開催に対する反感が強まっている。果たして、山下知事が意地でも強行したこのKPOPイベントは成功するのか、今後の展開が注目される。